未来予知 地震自然災害速報

地震、予知、予言、予測、自然災害や科学ニュースを中心とした2chまとめブログ

    防災

    Jアラート「これは、Jアラートのテストです。」

    1: 名無しさん 2020/02/19(水) 11:02:13.43
    https://twitter.com/Kantei_Saigai/status/1229948742578475009?s=19

    【国民保護情報】
    これは、Jアラートのテストです。
    受信日時 19日11時00分
    対象地域:北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県 (1/2)
    https://twitter.com/5chan_nel (5ch newer account)

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    【予測】2020年も“必ず”来る!豪雨災害

    2017年=九州北部豪雨、2018年=西日本豪雨、そして2019年、日本は台風19号など相次ぐ台風に見舞われ、またも甚大な被害を出した。大雨による災害は、もはや毎年のように起き、多くの命が失われる時代になってしまった。2020年も「必ず起きる」と考えておくべきだ。

    ■データが語る「豪雨災害リスク」

    ■「自分の命は自分で守る」

    ■大雨警戒レベルの「改善」を
    1/1(水) 4:17配信
    日テレニュース24
    https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20200101-00000053-nnn-soci

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    南海トラフ地震が発生した場合、高さ17メートルの津波が想定されている串間市内に津波避難タワー完成 地上8メートルに避難

    串間に初の津波避難タワー完成

    *ソース元にニュース画像あり*
    http://www3.nhk.or.jp/lnews/miyazaki/20190322/5060002894.html
    ※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を


    津波避難タワーが完成したのは志布志湾に面した串間市の崎田地区で市が5700万円余りをかけて建設しました。
    鉄筋コンクリート造りで地上8メートルの高さにある広さ75平方メートルのスペースに
    最大で128人が避難できるというということです。
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    10階建てを揺らしてみた 耐震性能実験

    10階建て建物で耐震性能実験

    *ソース元にニュース画像あり*
    http://www3.nhk.or.jp/lnews/kobe/20181221/2020002680.html
    ※NHKローカルニュースは元記事が消えるのが早いので御注意を

    最新の耐震技術に関する世界最大規模とされる実験が三木市で行われ、
    10階建ての鉄筋コンクリートの建物を特殊な装置で揺らして、その性能を確かめました。
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    北海道 大雨の緊急速報メール、8時間で18回 「うるさい」「自分の住んでいるところに関係ない」 市に苦情も...

    27日の大雨で、札幌では南区などに避難準備情報が出されました。この緊急速報メールに関し札幌市には苦情も寄せられています。
    スマホや携帯電話に届く緊急速報メールが午前10時すぎからの8時間で18回の通知がありました。このメールに関し「自分の住んでいるところに関係ない」などと市には苦情が相次ぎました。
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20181029-00000005-htbv-hok
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    「50年に1度」年4回発表も…離島の大雨情報 これまでに計61回発表

     離島の住民に災害への最大限の警戒を呼びかける気象情報「50年に1度の記録的な大雨」の導入から今月で5年となる。本土より狭く、降雨面積といった大雨特別警報適用の条件を満たしにくい点を踏まえて設けられ、これまでに計61回出されている。被害の未然防止につながっている一方、「50年に1度」が年4回発表された島もあり、戸惑いの声も上がる。

    https://www.yomiuri.co.jp/national/20181020-OYT1T50060.html
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    特別警報で避難指示する?「実際に避難」は住民の3%弱

     台風や大雨で数十年に一度の災害が起きる恐れが大きいとして、気象庁が2013~17年に計7回発表した「特別警報」。対象となった12道府県の307市町村に朝日新聞がアンケートしたところ、自治体が避難指示を出した地域の住民のうち、実際に避難所に逃げた割合は3%弱だった。早期に適切な避難を促すため、避難勧告・指示の基準やマニュアルを見直した自治体は36%の105市町村に上ることが分かった。
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180827-00000025-asahi-soci
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    「全国のため池の緊急点検行う」 決壊で被害が懸念される全国のすべてのため池を対象

    今回の豪雨災害を受けた政府の「非常災害対策本部」の会合で、安倍総理大臣は、ため池の決壊で人的被害が出たことを踏まえ、8月末を目途に、決壊で被害が懸念される全国のすべてのため池を対象に、緊急点検を行う考えを示しました。 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180719/k10011540481000.html
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