未来予知　地震自然災害速報

南海トラフで巨大地震が起きた場合に全国各地から派遣される「緊急消防援助隊」の計画が大きく見直されました。南海トラフの東側で巨大地震が発生した場合、続いて西側でも起きる可能性があることから、総務省消防庁は、四国と近畿、九州の７つの県については、地元での被害に備え、県外へ応援に出さないことを決めました。
全文
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180424/k10011414871000.html?utm_int=news_contents_news-main_003

http://sp.yomiuri.co.jp/science/20180403-OYT1T50063.html
　駿河湾から四国沖に延びる南海トラフでは、海側のプレートが陸側プレートの下に年間数センチずつ沈み込み、両者の境界では、ひずみがたまっている。ひずみが限界に達して一気に解放される際に地震が発生するが、その前に、境界付近の岩盤が徐々に滑り始める可能性が指摘されている。

「霧島連山の新燃岳（しんもえだけ）、御鉢が噴火すると、数カ月後に大地震が起こる」という臆測がインターネット上で話題になっている。実際、1923年には御鉢が噴火した52日後に関東大震災、2011年には新燃岳が噴火した51日後に東日本大震災が起きている。
■「地震後噴火」は可能性も
「直接の関係はない」と明確に否定。
「今にも地震が起こりそうなほどエネルギーが蓄積している所なら噴火が地殻に影響を及ぼして地震を誘発する可能性もあるが、噴火で考えられる影響範囲は200キロ程度。関東などは離れすぎている」
逆に、「東日本大震災が九州の火山の活発化に影響を及ぼしている可能性がある」と指摘
全文https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180326-00010001-nishinpc-sctch 

気象庁は、２２日から緊急地震速報に新たな予測手法を導入します。震度５弱以上の強い揺れが予測された場合、これまで情報の発表は一度だけでしたが、今後、巨大地震が起きた場合などに「続報」が出るようになり、より広い範囲に警戒が呼びかけられることになります。

気象庁の緊急地震速報は、各地に設置された地震計が地震発生直後に出る「Ｐ波」と呼ばれる小さな揺れを検知して震源や地震の規模を瞬時に推定し、震度５弱以上の強い揺れが予測された場合に、警報として発表しています。
全文https://www3.nhk.or.jp/news/html/20180322/k10011373851000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_003 

　南海トラフでは、海側のプレート（岩板）が陸側プレートの下に沈み込んでいる。そのひずみに耐えきれずに境界が急に動くと、巨大地震が起こる。一方、ゆっくり滑りは境界がゆっくり動き、人は揺れを感じない。

　ゆっくり滑りは東日本大震災の前にも発生している。監視することで大地震発生の手がかりなどの解明につながると期待されている。

全文https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2811318014032018000000/

最大震度５弱の地震が沖縄県竹富町の西表島を襲った１日夜、突然の揺れに住民らは驚きを隠せなかった。
最も揺れが強かった島東部では車で高台に避難する家族の姿に戸惑う者や、職場同僚の安否を気遣い注意を呼び掛けるなど一時騒然。
未明まで続く余震に、住民らは不安な夜を過ごした。

「ドーンと下から突き上げるような揺れだった。ここ２～３カ月、地鳴りが何度かあったから職場でも怖いって話していたが、まさかこんなに大きいのが来るとは」
「中学の時に起きた群発地震は震度４が頻発した。学校や建物にひびが入るなどの被害があったから、注意しないと」
「いきなりドカンときたので驚いて起きたら、防災無線もなって騒がしいし、あんなのは初めて」
全文http://www.okinawatimes.co.jp/articles/-/216822

ソース：地震の検出と位置特定のための畳み込みニューラルネットワーク（2018年2月14日論文発表）
http://advances.sciencemag.org/content/4/2/e1700578.full

◆AIを使用した地震検知が従来方式の17倍以上の地震を検出することに成功
「ConvNetQuake」はAIを使用することで、大小さまざまな地震を検知することが可能になったと、海外メディアのFuturismが報じています。
A New AI Detected Seventeen Times More Earthquakes Than Traditional Methods
https://futurism.com/ai-earthquakes-traditional-methods/

日本だけでなく、アメリカにおいても地震が数多く発生しており、南カリフォルニアだけでも毎年約1万回の地震が発生しているとのことです。
しかし、その地震の多くは体感できるものでもなければ、自然発生したものでもないそうで、石油・ガス業界の企業により、産業排水を地下深くに注入していることを原因としています。

GIGAZINE　2018年02月16日 8時00分
https://gigazine.net/news/20180216-convnetquake/

　東京都は15日、大規模地震による建物の倒壊や火災の危険性について、地域別に5段階評価した「危険度ランク」を約4年半ぶりに改定し、公表した。

　危険度が最も高い「5」は、地盤が弱く、古い木造住宅が密集する荒川や隅田川沿いの下町一帯を中心とする85地域（全体の1．6％）で、足立区、荒川区、墨田区で特に多かった。
　2番目に危険度が高い「4」は287地域（同5．6％）、「3」は820地域（同15．8％）。23区東部の下町地域以外では、品川区や大田区の一部、中野区や杉並区のJR中央線沿線などで危険度「4～5」の地域が広がった。多摩地域でも、三鷹市や国分寺市などで「4」の地域が見られた。
全文https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180215-00000087-jij-pol